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講義内容の概要

講義内容の概要

内田幸夫(教授)・河野公洋(教授)
授業科目 経済情報の構造化
単位数 2
講義内容 情報を情報技術で扱える状態に形式を整えるデジタル化の手続きには、合理的で明確な構造化が必要である。情報工学・情報科学でデータベース理論として扱っている、データの格納と検索を目的としたデータの構造化の議論はその典型的な事例である。本講義科目では、経済情報の情報処理を前提とした情報の構造化について、理論的ならびに実践的な根拠を明確にしながら、異なる専門分野の具体的な事例をオムニバス方式で講義する。
伊藤薫(教授)・稲垣雅一(准教授)・蔵研也(准教授)
授業科目 公共政策と環境・エネルギ-
単位数 2
講義内容

本講義では、公共政策と環境、エネルギー政策を研究対象とする。日本経済における公共部門の役割、公共投資と社会資本、政府による市場介入や所得配分などの公共政策を多面的、かつ学際的に考察する。また、経済成長による資源、エネルギー消費の増加による地球温暖化など環境問題の現状を分析し、環境問題解決のための規制的、経済的手法の政策的応用とその効果などを考察する。更に、環境負荷の軽減にかかわるエネルギーの諸問題を科学技術の点からも分析し、エネルギー利用技術・システムの改善や太陽光、水素などを基礎としたクリーンエネルギーシステムの導入に関して生ずる問題点を考察・研究する。

阿部邦美(教授)・齊藤善弘(教授)
授業科目 情報システムとモデル
単位数 2
講義内容

コンピュータや通信ネットワークを取り扱う情報科学の基礎理論としては、暗号理論、通信理論、制御理論、確率過程論など様々なものが挙げられるが、この講義では、情報システムに関連する数理モデルを取り上げ、その解析方法について、2つの異なる観点からオムニバス形式で論じる。

齊藤善弘(教授)
授業科目 計算数理
単位数 2
講義内容 自然科学や社会科学に現れる様々な現象に対し、数学的手法を用いて数理モデルを構築し、コンピュータ・シミュレーションにより、数理現象を解明することが多々ある。数理モ デルには、微分方程式で記述される決定論的モデルと、マルコフ連鎖や拡散過程などの確率的モデルがある。 講義では、これらの数理モデルを取り上げながら、数理手法とその適用に関する技術的な問題、近似と誤差お よび安定性について解説する。
伊藤 薫(教授)
授業科目 地域経済
単位数 2
講義内容

21世紀の日本においては、日本の「地方」と呼ばれる地域では人口減少と地域経済の衰退が懸念され、一方、東京圏は人口と経済力の集中が懸念されている。こうした状況の中で、本講義では、地方や大都市圏の問題に対する分析能力を高めることを目標としている。具体的には、(1)地域経済学や都市経済学の基礎を学ぶことに加えて、(2)地域経済分析のために、地域の経済統計や人口統計に関する知識を学ぶこと、および(3)研究論文を書く基礎的な準備をすることである。以上に加えて、随時、(4)岐阜県や東海地域の地域動向に関するトピックスの解説や発展地域の実例紹介を行う。併せて、(5)エクセルを利用した多変量解析の手法を練習する。

伊藤 敏(教授)
授業科目 メディア情報処理
単位数 2
講義内容

マルチメディア活用の実態とその情報処理の方法を研究し、マルチメディア情報処理の技法と効用を習得し、応用開発することをねらいとする。マルチメディア情報処理の機能とその有用性をネットワーク経由のデータ送受信も含め開発研究を行う。複数のメディアである文字、数値、音声、画像、映像などをディジタルデータで表現し、同じプラットホームで処理が可能になるため、実例として人の行動に伴う変化を各種センサーで受取り、処理・通信・保存する。これらをディジタル情報処理技術で扱い人の行動分析を行う。この授業の目的は、そうしたマルチメディア情報処理の有用性をネットワークでのデータ送受信を含めた形で理解し、開発研究を行うことである。

阿部邦美(教授)
授業科目 高性能コンピューティング
単位数 2
講義内容 現在の科学技術計算分野で現れる大規模線形問題に対する数値解法は、メモリ上の制約から、反復解法が必要不可欠かつ重要である。実際、直接法で扱える行列サイズは高々100万次元に対して、反復解法は100億次元を超えるサイズの問題に最近では適用され始めている。本講義では、反復解法の中でも現代の潮流である先進的な反復型数値解法(Krylov空間法とその発展型)、および収束性を加速するための前処理技法について修得する。また、実際の流体シミュレーションの問題を取り上げ、修得した数値解法。前処理技法を用いてシミュレーション実験を行なう。
内田 幸夫(教授)
授業科目 応用情報システム
単位数 2
講義内容

今日の経済社会の動向は、経済と情報技術の双方の視点から考察することが重要である。本講義では、現代社会の問題点と情報技術の発展を概説してから、経済社会と市場経済について、数理的および計算的分析を行う方法を説明する。

加納 正二(教授)
授業科目 地域金融
単位数 2
講義内容

地域金融に関する英語・日本語の論文を輪読する。論文に示される地域金融における様々な論点を把握し、受講生自身も論点について自身の見解を持ち、その見解と論文との内容を比較考察する。実証的なアプローチの手法を学び、学位論文作成の準備を行う。

河野 公洋(教授)
授業科目 国際経営
単位数 2
講義内容

グローバル化は、国境を越えて活動する企業や国際機関に限らず、国内企業もまた等しくその影響下にあります。今や経営は必然的にグローバル、ビジネス・マネジメントであることを求められており、この趨勢にいち早く取り組み、広く学際的に、法務、マネジメント、アカウンティング、コミュニケーション、ロジスティクス等といった分野からなる領域としてとらえ、多様な学問分野の隣接領域などを網羅しながら理論的・実践的アプローチで研究します。グローバルな視点で環境・資源、産業技術政策等の諸問題への洞察をも踏まえた戦略の策定能力及び実行力を手に入れ、企業活動をリードする人材並びに、企業の戦略行動について、高度の研究能力を有する人材となるべく研究を進めます。

内田幸夫(教授)
授業科目 経済情報特別演習(経済シミュレーション分析)
単位数 12
講義内容

自分にあった経済シミュレーション分野での演習題目を選定して、調査と報告を行いながら作業の完成を進めていく。演習題目としては、例えば、以下の分野のものを想定している。(1)経済の数式モデル又は計量モデルのシミュレーション分析(2)経済のマルチエージェントシミュレーション分析。インターネットのWeb上でモデルシミュレーションの作業を行う情報システムの仕組みを習得して、実際に経済や経営シミュレーション用のWeb情報システムの作成を行う。

阿部邦美(教授)
授業科目 経済情報特別演習(モデルの解析)
単位数 12
講義内容 理工学のあらゆる分野における現象を解明しようとするときに、その問題を分析して数学的定式化を行なうと、微分方程式に帰着されることが多い。それをさらに何らかの方法によっ て離散近似すると、最終的に大規模疎行列(次元が大きく、成分の多くは0である)を係数にもつ線形方程式が現れる。この方程式に対する求解は、有限桁演算を行なうコンピュータにより近似解を求める以外に実際的手段はなく、近似数値解法が必要不可欠となる。本演習では、大規模な線形方程式を高速に解くための先進的な反復型数値解法について研究を進める。また、現象のモデル化、大規模固有値問題に対する数値解法、および並列化技法についても研究を進める。
伊藤 敏(教授)
授業科目 経済情報特別演習(メディア情報処理論)
単位数 12
講義内容

マルチメディア活用の実態とその情報処理の方法を研究し、マルチメディア情報処理の技法と効用を習得、応用開発することを狙いとする。マルチメディア情報処理の機能とその有用性をネットワーク経由のデータ送受信も含め開発研究を行う。複数のメディアである文字、数値、音声、画像、映像などをディジタルデータで表現し、同じプラットホームで処理が可能になるため、処理・通信・保存がディジタル情報処理技術で扱える。この授業の目的は、そうしたマルチメディア情報処理の有用性をネットワークでのデータ送受信も含めた形で理解し、開発研究を行うことである。

伊藤 薫(教授)
授業科目 経済情報特別演習(地域間の経済社会格差と人口移動)
単位数 12
講義内容

21世紀の日本においては、日本の「地方」と呼ばれる地域では人口減少と地域経済の衰退が懸念され、一方、東京圏は人口と経済力の集中が懸念されている。こうした状況の中で、本講義では、地方や大都市圏の問題に対する分析能力を高めることを目標としている。具体的には、(1)地域経済学や都市経済学の基礎を学ぶことに加えて、(2)地域経済分析のために、地域の経済統計や人口統計に関する知識を学ぶこと、および(3)研究論文を書く基礎的な準備をすることである。以上に加えて、随時、(4)岐阜県や東海地域の地域動向に関するトピックスの解説や発展地域の実例紹介を行う。併せて、(5)エクセルを利用した多変量解析の手法を練習する。

加納正二(教授)
授業科目 経済情報特別演習(地域金融の計量的分析)
単位数 12
講義内容 地域の金融、中小企業の金融は分断された市場の中で、情報の非対称性が大きい分野である。そのような状況下での地域金融・中小企業金融に関する実証的な論文作成演習を行う。演習では多くの英語・日本語の論文を輪読し、実証的なアプローチの論文を作成する。したがって、受講には英語・金融・計量経済学の知識が要求され、受講者は計量経済のソフトを使用できることが必要である。

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